2021/01/22

【2022年卒:緊急アンケート】緊急事態宣言の発出で「就職活動が厳しくなる」と感じている学生が85.0%。「インターンシップが中止になるのではないか」「景気の悪化が採用数に影響しないか」など不安の声。

株式会社学情(本社:東京都中央区・大阪市北区/代表取締役社長:中井清和)は、11都府県を対象にした緊急事態宣言を受け(※対象地域は1月18日時点。アンケート調査開始時の対象地域は1都3県)、2022年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生を対象に、緊急アンケートを実施しました。85.0%の学生が、「緊急事態宣言の発出で、『就職活動が厳しくなる』」と回答。「直接企業に訪問する、リアル開催のインターンシップが中止になるのではないか」「景気の悪化で、採用数を減らす企業が増えるのではないか」など、影響を不安視する声が挙がりました。