2016/06/07

学生2000人に聞いた「就職活動に関する調査」

株式会社エヌ・アンド・シーは、18~29歳の全国の学生(大学生・短大生・専門学生)2000人を対象に行った2017年卒の「就職活動に関する調査」の結果をまとめた。

選考解禁時期前倒しの影響はないと考える学生が過半数

2017年卒は前年よりも2か月早い6月に活動解禁となったが、前倒しの影響はないと考える学生が過半数を占めた。選考活動の解禁時期変更によって「学業に専念できる環境」への影響は、「変わらない」54.1%、「悪化する」29.4%となり、「改善する」は16.6%と最も低い。また、活動の日程の過密問題については、「変わらない」56.6%、「改善する」23.0%、「悪化する」20.5%、就職活動の長期化については、「変わらない」60.2%、「悪化する」21.7%、「改善する」18.2%であった。また、問題となっている就活終われハラスメント(オワハラ)についても「変わらない」60.7%、「悪化する」29.8%と不安視する声も残ったままだ。

解禁時期については4年次の4月を希望する声が18.6%と最も多かった。なお、2017年卒業予定の4年制大学の学生の就職活動の開始時期は、情報解禁とされた3年次の3月が18.0%と最も多かったが、全体を見ると47.5%が3年次の2月以前に活動を始めていたという実態だった。「新卒を逃すと就職に不利になる」という学生は85.0%、「新卒で生涯働き続けられる会社・団体に就職したい」と考える学生は77.4%を占め、内定が出ない場合の就職留年も35.4%が考えるという。